更新日: 2024.09.02
企業が顧客を集客するマーケティング活動において、その活動をWEBで行うことが一般的になってきました。そういったWEBマーケティング活動を行う際の手法としては、リスティング広告やSNS広告、SEO対策など様々な手法があります。
その中でも今回はSEO対策に興味がある方に向けてSEO対策に向いている業界や取り組むべき企業の特徴を紹介します。また、SEO対策を自社で行う場合と外注で行う場合の違いについても解説します。
目次
SEO対策にはとりわけ相性のよい、いわば向いている業界や企業があります。まずは、自社の業界や事業、商材がSEO対策に向いているのかを知ることが重要です。では、SEOに向いている業界や企業の特徴を紹介します。
1点目は、商品やサービスの単価が高いとSEO対策に投下する労力やコスト以上のリターンを得られるからです。逆に商材単価が安いとSEO対策に費やして得られたリターンが、掛けた時間やコストに合わず損をしてしまう可能性が高まります。SEOはすぐに効果を発揮する類のものではなく場合によっては効果が現れるまで時間を要するケースもあります。そのため商品の単価が高いほど、SEO対策がコストパフォーマンスの優れた集客施策となることが多いです。
2点目は、ユーザーが高単価商材の購入を検討する場合には損をしたくない気持ちが強いことから失敗しないように評判や口コミを細かく検索して調査してから購入する傾向にあるからです。繰り返し検索して調査される商材やサービスはSEOに向いています。そのため、高単価商材におけるSEO対策が集客施策として効果的と言えます。
商材やサービスの種類が多いことで、どれを購入すれば良いか迷ってしまうユーザーもいます。そのため、顧客はWEBサイトで細かく情報を収集する傾向にありSEO対策に向いています。また、商材・サービスの種類が多いと関連キーワードが様々あり、コンテンツが充実します。したがって様々なキーワードによる集客ができるようになるので、商材やサービスの種類が多い事業はSEO対策に向いているでしょう。
市場が大きくユーザーが情報をWEB検索で調べている業界は、ユーザーの母数と検索回数が多いことからSEOの効果が大きいです。市場が大きいほど、SEO対策により上位表示ができれば、WEB上で幅広いユーザーにアプローチできます。
クレジットカード業界などはWEB検索で調べる市場の大きい業界です。現代では多くの人がクレジットカードを利用していることに加えて、クレジットカードはお金に関わるのでユーザーの「損をしたくない」という心理が働き、数多くのクレジットカードから最適なカードを選ぶためにWEB上で情報収集を念入りに行うのでSEOとの相性がよい業界といえます。
競合サイトが検索結果の上位(10位以内)に入っていない場合や競合が積極的にWEB集客などのSEO施策を行っていない場合は、SEOは効果的です。
競合サイトが強い場合にはSEO対策を行っても掛けた時間や労力に対して、リターンを得るのに難航するケースもあります。同業他社サイトのコンテンツが自社のコンテンツよりも充実している場合は、自社サイト内のコンテンツ増強だけでなくクオリティの改善も長期的におこなう必要があり、短期での成果を狙うのが現実的でない事もあります。
狙うべきキーワードが一定程度検索されているのにも関わらずSEO施策を積極的に行っている競合が少ない業界であると考えられる場合には、積極的にSEO対策を行いましょう。
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SEO対策を全て自社で行うことをインハウスSEOと言います。リソースの確保が必要であるインハウスSEOですが、蓄積される資産などと合わせてご紹介します。
SEOを自社で行う場合には、SEOの専門知識を持った専任の担当者が必要です。自社に専任担当者がいれば業界や商材の知識、競合他社の情報を深く理解した上での施策を打つことができます。SEOの知識やスキルを持った人材が社内にいない場合には、新しくSEO専任のプロ人材を採用するか、WEBコンサルティング会社などにSEO教育研修などを依頼する必要があります。その場合、採用費や教育研修費などが発生します。社内にSEOの知識やスキルを持った人材がいない場合には、まず外注でSEO対策における基本的なSEO内部対策など自然検索での流入を得るための前提を整えてからインハウスSEOに切り替えることも視野に入れるとよいでしょう。
SEO対策は、記事制作などを行う必要があります。そのため、全て自社でSEO対策を行う場合、限られた少ない人的リソースでは膨大な時間が掛かることが予想されます。また、記事作成は時間が掛かる為社内の人材でライティング業務を行う場合、他の業務に支障が生じる場合もあります。そのため、時間の掛かる記事作成などは外注し、修正のみ社内で行うなど部分的な対応を行うことも検討するとよいでしょう。
インハウスSEOを自社内で行うことにより、SEOマーケティングのノウハウを社内に蓄積できます。外注でSEO対策を行う場合には、外注のライターが書いた記事などを納品されて終了の場合もあります。自社内でSEOマーケティングを考えていないので、新たにコンテンツを増やしたい場合、再度SEOコンサルティング会社に外注が必要です。また、SEO対策を自社で行った場合には、社内ノウハウをもとに未経験の人材をSEOマーケターに育てることもできます。中長期的な面で見ると、自社内にSEOに精通した人材を確保することは大きなメリットとなり得ます。
一方、外注でSEO対策を行う場合時間や労力が必要ながらもメリットも多いので紹介します。また、SEO対策を外注するWEBマーケティング会社選びのポイントや注意点も解説します。
SEO対策を外注で行う場合には、当然費用が発生します。ただし、自社でSEO対策を行うよりも素早く施策を行うことができる場合が多いです。費用をかけた上でスピードを持ってSEO対策を行いたい場合や自社にSEOのノウハウが無い場合は外注した方がよいでしょう。
SEO対策を外部コンサルタントへ依頼する場合、業界や商材の説明や競合情報の共有などのコミュニケーションコストが発生します。定期的なミーティングも必要になるので、外商を行う担当者を自社内に設ける必要もあります。しかし、その際に自社の担当者がSEOに精通していない場合、外商でSEO に触れることでSEOを含むWEB集客の教育の場としての役割になることも多いです。
SEOはもちろんWEBマーケティングの手法は日々変化していきます。常に最新情報をアップデートする必要があります。自社のみでSEO対策を行っている場合、最新情報が入手できていない状態で古い知識のままSEO対策を行っているケースがあります。外注した場合は、最新情報や豊富な経験を持った担当者が対応してくれるので、常に最新の知識をベースとした効果的なSEO対策が打てます。
WEBマーケティング会社にも得意な領域がそれぞれあります。WEB広告やアフィリエイト、SEO対策の全ての領域のサービスを得意としている会社ばかりではありません。おすすめは、SEO対策を依頼する場合でも幅広い領域に対応可能な会社です。SEO対策以外の集客行う必要が出た場合に、WEBマーケティングを1社に一貫して依頼できるからです。
また、サイトなど各種製作も対応できるWEBマーケティング会社を選びましょう。サイト自体の改修が必要になった場合でも対応してもらえます。最後のポイントは、これまでのSEO対策の実績です。自社の業界や商材でのSEO対策の実績有無はきちんと確認することをおすすめします。
今回はSEO対策に向いている業界や取り組むべき企業の特徴を紹介しました。併せてSEO対策を自社で行う場合と外注で行う場合の解説をしましたが、これからSEO対策を始めようと考えている企業様はインハウスSEOではなく外注を推奨します。インハウスSEO、外注とそれぞれ良さがありますが、人材・コスト・労力などを考えるとインハウスSEOは外注に比べて多くの時間や労力が必要であるケースが多いからです。
弊社はSEOにおいて10年以上のコンサルティングによる実績があり、成果改善のお力添えができればと考えております。SEOにおいて困っている・今の施策が適しているのか不安、などのお悩みをお持ちの方は、お気軽にご相談くださいませ。
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監修者プロフィール
木島 怜史
株式会社センタード WEBマーケティング本部 エキスパート
前職のWEB営業経験を経て、株式会社センタード入社。現在WEBマーケティング本部にて技術統括。 WEBマーケティングの全体戦略設計からWEB広告、SEO、WEBサイトの課題抽出・改善立案までを管轄。 顧客目標としてWEBの目標達成はあくまで通過点と捉え、部分最適化、全体最適化を経てビジネス改善を目指す。 Web Designing誌に「ユーザーの行動特性を捉えたイベント集客施策」「Web戦略全体の視点から広告予算を考察」など寄稿。 「WEB改善の流れがわかる!目標設定とPDCAの考え方講座」など多数のセミナー講師も務める。 ウェブ解析士、GAIQ、Google広告等各種資格保有。業界歴10年以上。
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