ビジネスの成功において、ますます多くの業界でWEB広告を活用して自社商材・サービスのPRを行うことが重要になっています。WEB広告をうまく活用できるか否かで、企業として競争を勝ち抜けるかどうかを分ける要因の1つにもなっています。
そこで本記事では、WEB広告についてあまり詳しくないけれども興味がある、そんな方々ためにその概要や種類、広告媒体ごとに適した商材・業種などを詳しく解説していきます。
この記事は以下のような方を対象としています。
・WEB広告を自社商材・サービスのPRで活用したいと思っている方
・WEB広告の基本知識について知りたい方
・どのWEB広告を使えばよいか迷っている方
上記に当てはまる方は、ぜひ最後まで本記事をご覧になってください。
目次
WEB広告とは、検索エンジンやWEBサイト、SNS上など各種インターネット環境で配信できる広告です。WEB広告ではテキストを使った広告配信はもちろんのこと、画像・動画・音声を使った配信も可能です。
また、現在は老若男女問わず、スマホを利用している人が一般的になりました。スマホユーザーは知らず知らずのうちに、画面に掲載されたWEB広告に目を向けています。
そんなスマホ時代を考えても、PCと同様にWEB広告を積極的に活用していくことが重要になっています。
次にWEB広告のメリットについて確認していきましょう。
WEB広告のメリットとして、下記の4つが挙げられます。
・細かなターゲティング設定が可能
・少ない広告費で始められる
・効果測定により改善しやすい
・広告出稿中でも変更が可能
WEB広告では細かなターゲティング設定が可能になっています。
年齢や性別、職業、居住地域、興味・関心など各種項目を設定して広告配信先を絞ることが可能です。
自社商品・サービスのターゲット層に合わせて広告配信することで、費用対効果の高い広告運用を無理なく実現できます。
WEB広告は少ない広告費で始められる点もメリットです。
WEB広告の種類にもよりますが、リスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告などの運用型広告では広告費を自由に設定できます。
自社の広告予算に合わせて費用を設定できるので、無理なく広告運用を進めることが可能です。
WEB広告運用では、リアルタイムでの効果測定によりその運用状況や成果、効率を改善しやすい点もメリットになります。広告運用の成果獲得状況は、WEB広告の管理画面で確認可能です。
一定期間ごとの広告効果を分析することで、広告運用の方向性やターゲティング設定、クリエイティブ改善も迅速に進められます。
実物の広告媒体だと、効果測定を始めるまでにどうしても期間が空いてしまいます。
この点、リアルタイムで効果測定を行えるWEB広告であれば時間を無駄にすることなく運用と改善を並行して実施可能です。
WEB広告では広告出稿中でも広告内容や配信設定、画像・動画などのクリエイティブ変更が可能です。
広告の管理画面で手軽に変更を行えるので、曜日や期間に合わせた配信設定の調整もできます。
途中で変更できることを踏まえて、最初はテスト的に広告配信するといった広告活用もできるでしょう。
WEB広告の運用では、デメリットもいくつか存在します。
デメリットの内容と解決策を事前に把握すれば、より効果的にWEB広告を活用可能です。
WEB広告のデメリットとしては、下記の3つが挙げられます。
・効率的に運用するには相応の知識が必要
・成果を上げるにはPDCAが必須
・競合が多いキーワードは単価が高額(リスティング広告などのキーワードターゲティングの場合)
WEB広告を運用するには、広告運用の詳細な知識が必要です。
どの指標を改善すれば広告効果が得られるのか、また具体的にどのように改善すればよいか等、WEB広告運用について詳しく理解していないと運用で成果を出すのは難しいです。
近年はWEB広告を利用する企業が増えていることもあり、単に広告出稿するのみでは広告成果は得にくくなっています。
WEB広告に精通した人が社内にいない場合は、WEB広告代理店やWEBマーケティング会社などに依頼することになるでしょう。
WEB広告運用の効率や成果を最大限に高めるにはPDCAが必須になります。PDCAとは、下記4つの項目の頭文字をとって名付けられた業務改善の方法です。
・Plan(計画)
・Do(実行)
・Check(評価)
・Action(改善)
PDCAは幅広いビジネスで活用されていますが、WEB広告運用においても利用されています。
WEB広告運用におけるPDCAの具体例は下記の通りです。
Plan:WEB広告運用の目的、利用するWEB広告媒体、広告予算などを決定する
Do:実際にWEB広告の運用を行う
Check:WEB広告運用の効果測定、結果分析を行う
Action:運用の結果分析を踏まえて、運用媒体やターゲティング、クリエイティブなどの改善を進める
PDCAを意識してWEB広告運用を行うことで、各フェーズで行うべき作業が明確になります。
また計画的なWEB広告運用も実現しやすいです。
PDCAに関してはこちらの記事で詳しく解説しているので、より詳しく知りたい方は併せてお読みください。
リスティング広告では、検索キーワードごとに広告を出稿します。
検索キーワードの中には、競合が多い人気キーワードも少なくありません。
各キーワードでの広告出稿は入札式で単価の高い企業が掲載権利を得るため、競合が多いキーワードになると、広告出稿の単価(クリック単価)が高くなる傾向にあります。
これは自社の広告を確実に掲載するために、広告単価を高く設定して出稿している広告主が多いためです。
広告単価が高い場合は、広告を掲載して集客しても採算が取れない可能性も生じてきます。
自社商品・サービスの単価と広告単価・広告のクリック率等を踏まえた上で、広告出稿を決めていくことが重要です。
リスティング広告に縛られず、他の広告媒体を活用して集客することも一つの方法になります。
次に主要WEB広告の種類とそれぞれの特徴について見ていきましょう。
主要なWEB広告の種類として、下記の6種類が挙げられます。
・リスティング広告
・ディスプレイ広告
・アドネットワーク広告・DSP
・アフィリエイト広告
・SNS広告
・動画広告・YouTube広告
リスティング広告は、GoogleやYahoo!など検索エンジンの検索結果画面に掲載できるWEB広告です。
通常の検索結果(オーガニック検索)よりも上部に表示できるため、ユーザーの注意を引き付けやすい点が強みになります。
またリスティング広告では、広告掲載する検索キーワードを広告主が選択可能です。
自社商品・サービスの内容に合わせて掲載するキーワードを選択すれば、広告内容に興味を持ってもらえる可能性が高くなります。
検索エンジンを利用するユーザーは、何かしら顕在的なニーズを抱えているケースが多いです。
たとえば「東京 プログラミングスクール」と検索するユーザーであれば、
「東京のプログラミングスクールを探している」可能性が高いといえるでしょう。
顕在ニーズに対して訴求できる点もリスティング広告の強みです。
ニーズに合致するリスティング広告を配信できれば、広告のクリック率・クリック後のコンバージョン数上昇も実現できます。
ディスプレイ広告とは、WEBサイトやアプリ画面などに表示できる画像・動画広告になります。
画像・動画を活用して商品・サービスを視覚的に紹介しやすい点、ディスプレイ広告の特徴です。
PV数や利用者が多いサイト・アプリでディスプレイ広告を掲載すれば、商品・サービスの認知度を短期間で高めることも可能です。
代表的なディスプレイ広告としては、下記の広告媒体が挙げられます。
・GDN(Googleディスプレイネットワーク)
・YDA(Yahooディスプレイ広告)
GDNはGoogle、YDAはYahoo!によって運営されているディスプレイ広告です。
GDNは主に「Googleアドセンス」と呼ばれる広告枠が設置されたサイト・ブログで配信されます。またGDNと提携しているWEBサイトでも広告配信される形です。
YDAは「Yahoo! JAPAN」「Yahoo!ニュース」などYahoo!関連のサービスサイト、また提携先のWEBサイトで広告が配信されます。
ディスプレイ広告ではリターゲティング機能を使った配信にも対応可能です。
リターゲティング機能とは、過去に自社サイトを訪れたことがあるユーザーに対して広告を表示する機能です。過去に自社サイトを訪れたユーザーは、自社商品・サービスに関して何かしら興味・関心を抱いている可能性が高いです。
このため、リターゲティング機能を使って対象ユーザーに広告を表示すれば、広告経由で自社サイトへのアクセスを増やしやすくなります。
アドネットワーク広告とは、複数の広告配信可能な媒体によって形成された広告配信のネットワークです。
アドネットワーク広告を活用すれば、WEBサイト運営者に対して広告掲載の交渉を直接行う必要もありません。アドネットワークを通じて、自動的に複数の配信先サイトで広告を掲載できます。
またDSPというツールを活用することで、アドネットワーク広告の費用対効果を高めることが可能です。
DSPとは「Demand Side Platform」の略称になります。
DSPを使えば、興味・関心やニーズなど各種項目においてターゲットユーザーの特徴に近いユーザーを自動で抽出できます。
また広告単価が安い配信先も自動で探してくれるので、広告費を抑えたい場合にも最適です。
アフィリエイト広告とは、広告をクリックしたユーザーが実際に商品・サービス購入などのコンバージョンを達成した際に広告費が発生するWEB広告です。
別名「成果報酬型広告」とも呼ばれています。コンバージョンが生じた際に費用が発生するため、広告がクリックや表示されるのみでは費用は掛かりません(最も一般的なアフィリエイト広告の場合)。
費用対効果を自然に高められる点は、アフィリエイト広告の最大のメリットといえるでしょう。
アフィリエイト広告を出稿するためには、アフィリエイト広告の出稿・管理を一貫して担っているASP(アフィリエイト・サービス・プロバイダー)を利用します。
ASPに登録して広告出稿の申請を行い、審査に通過すればアフィリエイト広告の出稿が可能になります。
その後、アフィリエイター(アフィリエイト広告を貼ってくれるWEBサイト運営者・ブロガーなど)がアフィリエイト広告の提携申請を行うことで、広告配信がスタートする形です。
PV数が多いサイト・ブログでアフィリエイト広告を配信してもらえば、安定した広告成果を獲得しやすくなります。
SNS広告は、Instagram・Twitter・Facebookなど各種SNSで配信できるWEB広告です。画像・動画を掲載した配信形式が基本になっています。
SNS広告では、アカウントに登録された情報をもとにして、精度の高いターゲティングを実施可能です。
年齢や住所、職業、興味・関心など各種項目を設定することで、自社商品・サービスのターゲットに近いユーザーに対して広告配信できます。
各SNSごとの広告配信ができる点も強みです。複数のSNS広告を併用して広告配信を行っている企業も少なくありません。
動画広告・YouTube広告は、広告動画を活用したWEB広告になります。
WEBサイト・アプリ画面上で配信できる動画広告では、画像広告よりもユーザーの注意を引き付けやすいです。
またYouTube広告では、動画の再生前後・再生途中に広告動画を配信できます。動画を視聴しているユーザーに対して一定秒数の間、着実に広告動画を見せることが可能です。
また動画広告・YouTube広告は、テキスト広告・画像広告よりもクリエイティブに多くの情報を盛り込めます。短時間で多くの情報を効率よく伝えたい際にも、動画広告・YouTube広告は最適といえるでしょう。
次に広告媒体別の向いている商材・業界について確認していきましょう。
同じWEB広告という括りでも、広告媒体ごとに向いている商材・業界は異なってきます。
商材・業界に合わせて広告媒体を選定することが、WEB広告運用の成功を左右するといっても良いでしょう。
先ほど紹介した6つの広告媒体ごとに、向いている商材・業界を解説していきます。
リスティング広告でのPRに向いている商材として「ニーズが顕在化しやすい商材」が挙げられます。
検索エンジンの利用者は、何かしら検索意図を持って情報を探しているケースが多いです。
このため、ユーザーの検索意図・ニーズに合った商材を紹介できれば、商品・サービスの購入に繋げやすくなります。ニーズが顕在化しやすい商材としては、お肌の悩みを解決できる美容品などが挙げられるでしょう。
美容系・コスメ系の商材はニーズに合った解決策を明確に提供してくれるので、リスティング広告との相性が良いです。
ディスプレイ広告でのPRに向いている商材として、潜在層が多くいる商材が挙げられます。
ディスプレイ広告は、ユーザーの検索意図を問わずにWebサイト・アプリなどで表示されます。
このため、たまたま見たディスプレイ広告の内容をきっかけに、潜在的なニーズが沸き上がるケースが多いのです。
潜在層が多くいる商材・業界としては、娯楽道具・娯楽施設関連のサービスなどが挙げられます。
娯楽系の商材・業界は目に見えるニーズを掴むというよりも、人々の心の奥底にある「楽しいことをしたい」という潜在ニーズを刺激する傾向にあります。
潜在ニーズに訴求しやすいディスプレイ広告と相性が良いといえるでしょう。
アドネットワーク広告・DSPでのPRでおすすめの商材として、「ニッチなBtoB商材」などが挙げられます。
商材の具体例は、「製造業向けの管理システム」「広告事業者向けのマーケティングツール」などです。
アドネットワーク・DSPでは、通常のディスプレイ広告よりも配信対象を細かく絞りやすいです。
このためニッチなBtoB商材であっても、ターゲットユーザーに効率よく広告を配信できます。
広告費を無駄にしないという面でも、ニッチ商材とアドネットワーク広告・DSPの相性は良いです。
アフィリエイト広告でPRする商材としておすすめなのは、「LTVが高く、比較検討がかなりなされる商材」です。
LTVとは「Life Time Value(ライフ・タイム・バリュー)」の略称で、日本語で「顧客生涯価値」と訳します。
具体的には、一人(一社)の顧客が実際に企業と取引(サービス利用)をして、どれくらいの利益をもたらしてくれるかを数値化したものです。LTVが高い商材であるほど、企業側が得られる利益も大きくなります。
LTVが高い商材としては、脱毛・クレジットカードなどが挙げられます。
これらの商材は顧客にとって選択肢が多い商材です。このため、比較検討の期間も長くなります。
アフィリエイト広告であれば、広告クリック・広告表示のみでは広告費が発生しません。
このため、比較検討の期間が長い商材であっても、余計な広告費をかけずに継続して広告を掲載できます。
最終的に購入・申し込みを獲得できれば、着実に利益を獲得可能です。
SNS広告でのPRに向いている商材として、「ターゲットが明確で、かつ潜在向けの商材」が挙げられます。
SNS広告の場合、ターゲティング機能を活用して配信対象のユーザーを絞ることが可能です。
画像・動画広告を配信する点はディスプレイ広告と同様ですが、配信対象をより絞れる点、SNS広告の強みといえます。
商材の具体例としては、「20代女性限定のスパ施設」などが挙げられます。娯楽系の商材で、かつターゲットが明確な商材・サービスと相性が良いです。
動画広告・YouTube広告でのPRに向いている商材として、「YouTube動画内容で関連する人気の商材」が挙げられます。
たとえば、ビジネスマンの間でゴルフスイングの動画が人気を集めていますが、ゴルフスイングの動画の前後でゴルフ関連の商材・サービスをPRできれば、ユーザーの興味・関心を引き付けやすいです。
また動画で情報を伝えることが適している業種も動画広告・YouTube広告と相性が良いです。
たとえば旅行関連のサービスをPRしたい場合、旅行先の風景や料理を動画で紹介することでユーザーの「旅行に行きたい」という潜在的なニーズに訴求できるでしょう。
いままで述べてきたようにWEB広告には様々な種類があり、予算感や用途によって最適な組み合わせが異なります。
また各広告においてもその運用方法を熟知することで競合差別化を図り、広告効率を高める必要があります。
今後WEB広告の需要と重要性が低下することは考えられないので、まずはできる範囲から広告予算を捻出し、成果に応じて拡大していくなどの施策を取ることが必要です。
また、WEB広告は広告単体で考えるのではなく、その先にあるバナーやLPなどの広告物やWEBサイト/ホームページ自体との連動性も重要になります。
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