見積書で決めるサイト制作/ホームページ会社選定

これまで2回にわたって、見積書の基本的な要素をお伝えしてきました。（過去記事はこちら：第1回、第2回）
しかし実務においては、1社だけではなく複数の制作会社から見積書を入手し比較することになるかと思います。第3回目の今回は、その際に注意すべきポイントをご説明します。

見積書で確認するポイント

まず、各社から見積りを入手し比較するときに確認すべきポイントについて解説します。見積書のフォーマットは企業によって違いはあるかもしれませんが、発注先を選定する上で確認すべき重要ポイントである以下の3点について、是非注意して確認してみることをおすすめします。

算出している内容が各社で合致しているか

見積書のなかで、各社が算出している内容が同じかどうか確認しましょう。A社からもらった見積りとB社からもらった見積りで、制作するページ数が違ったり開発システムが異なったりしている場合、算出される費用が変わってしまう可能性があります。見積書を金額で比較したい場合には、基本となる条件を統一しましょう。
勿論、オプションなど提案内容によっては異なる項目もあるかもしれませんが、各社の費用感を確認したい場合には、合計金額だけでなく、各項目間での比較をすると、より費用感を把握しやすくなります。
また、提案内容に応じた自由な見積もりだけでなく、基準となる制作内容（例：ページは20pで、更新コンテンツはニュース、ブログ等）を指定して、２パターンの見積もりを各社に依頼をし、同一内容での比較をしてみるとよいでしょう。

変動要素はないか

見積条件の一部は仮の情報によって金額が算出されていることがあります。サイト制作が進んでいくに連れて、大きな金額変動が発生する可能性のある要素があるか、変動するとしたらどういった点かを確認しましょう。
変動要素としてよくあるものとしては、ページ数、CMS構築費、データ登録数などが挙げられます。これらはいずれも発注後の要件定義フェーズで確定することが一般的であるため、発注前は仮数字であるケースが多いものです。
本来、制作会社側が発注者の要望をきちんと見積書に反映すべきではありますが、限られた時間では伝わりきらないことも起こりえます。見積もり時点ではきちんとすり合わせができておらず、発注後に「希望する仕様を実現するには、コストが大幅に追加で必要になってしまった・・・」などという事態に陥らないためにも、どこが変動する可能性のある要素なのかはしっかりと確認しておきましょう。

納品物に含まれるものは何か

発注した企業から受け取る、最終的な成果物、納品物に何が含まれるのかは、見積書の段階でもしっかりと確認しましょう。
見積書内には細かく記載されていないケースもありますが、要件定義書や更新マニュアル、サイトデータ一式、デザインデータといった納品物が何になるかは、見積書を受領したタイミングで確認しましょう。内容により費用が変動することがあるため、デザインデータやHTMLデータの納品方法や、画像素材の扱いなども注意しましょう。内容物によっては、費用が変動することもあります。

会社選定で注意するポイント

各社の見積書が揃ったら、実際に依頼する制作会社を選定するフェーズに入ります。ここまで見積書そのもので確認すべきポイントについてご紹介しましたが、パートナーとして発注する企業の選び方についても、注視すべきポイントを２つほどご紹介します。

その会社の強みは何か？

WEBサイト制作を行っている企業の中でも、その企業の字句となるビジネスや強みは、様々あります。印刷物が得意である会社、デザインやブランディングが得意である会社、WEBマーケティングが得意である会社（マーケティングの中でも、SEOか、運用型広告か等、さらに細かい違いがあります）等、その企業が軸とする強みは必ず有るはずです。

あくまで参考としてですが、弊社の感覚では、殆どの企業が下記の４種類のいずれかに分類できることが多いように思います。
・WEBマーケティングの知見が高い会社
・クリエイティブ力、デザイン力の高い会社
・システム開発が得意な会社
・様々案プロモーションが出来る総合広告代理店

発注先を検討する際には、何が強みの会社なのか、各企業の特性を把握し、各社の強みを踏まえた上で、どのようなサイトを作りたいかで制作会社を選択することを推奨します。
サイト制作の目的に合わせた企業選定が、サイト制作成功の鍵になるでしょう。

制作時の窓口体制について

発注後にプロジェクトを円滑に進めるために考慮したいのが、制作時の窓口体制です。会社によって、制作を把握しているWEBディレクターが対応する場合や、制作会社などの営業担当が対応する場合などと異なります。
よくあるケースとして、下記が考えられます。

・制作を把握しているWEBディレクターが対応する
・制作会社や総合広告代理店の営業担当が対応する
・システム構築がメインの場合はシステムエンジニアが対応する

それぞれ、メリット・デメリットはありますが、もしサイト制作のみを依頼するのであれば、WEBサイトのことがわかるWEBディレクターと直接やり取り出来る窓口体制を推奨します。サイト制作について専門的な知識があまりない営業担当などが窓口の場合、スピード感のある対応や回答が難しい場合があるためです。

まとめ

サイト制作における見積書の作成からそれを踏まえた制作会社選定について、全3回にわたってお伝えしてきました。これらのポイントを抑えることで、よりスムーズに、より効果的にサイト制作やサイトリニューアルを進めることができるでしょう。今後サイト制作やサイトリニューアルの発注を検討する際には、ぜひ意識してみてください。

いかがでしたでしょうか？皆さんにとって有用なコンテンツとなっていれば嬉しいです。

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